設計者、空間デザイナー自身による情報発信とアーカイブ化を促進

建築デザイン領域のDX化を目指すtectureは、2020年6月より運営する建材・家具検索プラットフォーム「TECTURE」のサービスを拡充し、新たにプロジェクト投稿機能を追加実装した。空間デザインの作り手側が直接「TECTURE」にデータを登録、公開できるようにしたもので、これまでtecture側とのデータの受け渡しや確認作業などに要していた時間を大幅に削減し、迅速かつ能動的な情報発信が可能となる。adf-web-magazine-tecture-new-functions-added-1

「TECTURE」

建材・家具検索プラットフォーム「TECTURE」には現在、住宅や飲食店、ホテル、公共施設などさまざまな空間作品の事例写真が大量に登録されている。「TECTURE」の最大の魅力は、約4万点もの空間事例写真を誰でも無料で閲覧できるだけでなく、個々の写真に映っている建材や家具といったインテリアの詳細な情報を、画面上で確認することができること。登録されている写真も、住宅、商業施設、宿泊施設、教育施設など、建物用途の幅が広く、数あるウェブサービスの中でも利便性において突出している点といえる。さらに、登録無料、年会費も不要の「TECTURE」会員に登録すれば「TECTURE」から抽出したプロダクトや空間事例の写真を、自分だけの「アルバム」にまとめて保存し、会員同士で共有することもできる。

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建材・家具検索プラットフォーム「TECTURE」トップページ (イメージ)

新たなプロジェクト投稿機能の開発の背景と特徴

これまで「TECTURE」への写真および仕様情報の登録は、空間の作り手側からデータの提供を受けた「TECTURE」が行ってきましたが、公開までに時間を要するという課題があった。今回のアップデートはこれを改善し、提供者自らが画像およびデータを登録できるよになった。登録後のデータの改廃も容易に可能となる。

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「プロジェクト投稿機能」 のボタンはクリックしやすいページの右上に配置

設計者・デザイナーを強力にサポートする「TECTURE」

このほかにも「TECTURE」では、建築設計・デザイン事務所のために"チーム機能"を追加実装。「チーム」に登録したメンバーは、前述の"プロジェクト投稿機能"を利用できるほか、メンバー個人のプロフィールと、担当したプロジェクトの履歴もあわせて表示できるようになった。事務所の登録ページのトップには、代表者を筆頭にメンバー全員の氏名が近影(イラスト画も可)とともに表示。そのうちの1人を任意でクリックすると、担当したプロジェクトとして紐づけされている写真が全て表示される。また、別途で構えている個人事務所のウェブサイトや個人のツイッターやインスタグラムへのリンクも設定することができるなど、事務所を構成する「個人」の魅力がより伝わるレイアウトに刷新されている。

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「チーム機能」表示画面(TECTUREの場合)

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「チーム」に登録されたメンバーの1人をクリックすると、個人アカウントのSNSや担当したプロジェクトの画像一覧などが表示される

「TECTURE」を使いこむほど社内のDX化が進む

  • プロジェクトの社内データベースを「TECTURE」で構築
  • 紙ファイルに依存しない、デジタルデータでのアーカイブ化と管理
  • 作図後に発生した現場対応の記録や、竣工後の改修の記録
  • 紙ファイルでは不可能な迅速な情報シェア
  • 担当者の異動や退職に伴い発生する「引き継ぎ漏れ」を回避
  • クライアントへのプレゼンテーションの準備に必要な情報収集

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tectureは建築家の谷尻誠、編集者の佐渡島庸平、開発者の川田十夢、同社代表の山根脩平が2019年2月に立ち上げた、建築デザイン領域のDX化を目指すスタートアップ企業。「空間デザイン」 × 「テクノロジー」により、従来の空間デザインの業界構造の先にあるインターネット時代に最適化したクリエイティブで魅力のあるモデル構築に挑戦している。2020年6月にオープンしたプラットフォーム「TECTURE」は登録写真に家具や建材などの商品情報を埋め込むことで、商品情報の表示やメーカーへの問い合わせまでをワンストップで検索することができる。また、従前は紙のカタログや設計図書のページを繰って探していた情報も、「TECTURE」で検索をかけ、効率的に管理できるようになるため、諸事の作業時間を大幅に圧縮させ、設計・デザインなどのクリエイティブにかける時間を大幅に増やすことができる。「TECTURE」開設に先立ち、情報伝達媒体となる空間デザインメディア『TECTURE MAG』を2020年4月に創刊。メディアとしての拡充と「TECTURE」の社会実装により、企業以来のミッションである「空間デザインの未来をつくる」ことの実現を目指している。


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