芸術とテクノロジーによる共生社会の実現をビジョンにしたアートコミュニケーション共創拠点計画が産学官連携で始動
東京藝術大学をはじめとした12の大学・企業・団体の連携による、2030年以降の孤独・孤立の解決に向けた共創拠点計画が、国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)が公募する「共創の場形成支援プログラム」育成型(共創分野)プロジェクトとして採択された。
日本が直面している課題の一つに、65歳以上の割合が30%を超える2030年以降の社会で超高齢化に伴う障害と、望まない孤独・孤立がある。本拠点ではあるべき未来の社会像として個々人の尊厳が認められ、誰もが生涯を通して社会に参加でき、生きがいと創造性を持って生活できる共生社会の実現をビジョンに掲げ、多様な人々が結びつく現代社会にあった新しいコミュニティの形を「芸術×テクノロジー」で提案している。
「芸術×テクノロジー」の研究
個人の生きがいや尊厳に直結し、人が人として生きるための体験「文化的処方」(*社会的処方を援用)を開発し、社会参加の機会となる「文化施設」の利活用を促進させるテクノロジーの開発・導入を進める他、誰もが孤立・孤独にならないアートを介したコミュニケーションを持続的に運営、普及させるための社会環境=「共生社会PLANET」の構築にかかる研究と実践を行う。
*社会的処方: 身体的健康のみならず、精神的及び社会的に健康であることのために、薬ではなく、社会との繋がりを専門人材であるリンクワーカーが医療機関等と連携し必要とする者に処方する仕組みで、主にイギリスなどで実装されている。
国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)
新技術の創出に資することとなる科学技術に関する基礎研究、基盤的研究開発、新技術の企業化開発等の業務、国立大学法人から寄託された資金の運用の業務、大学に対する研究環境の整備充実等に関する助成の業務及び我が国における科学技術情報に関する中枢的機関としての科学技術情報の流通に関する業務その他の科学技術の振興のための基盤の整備に関する業務を総合的に行うことにより、科学技術の振興を図ることを目的とする。